東亜news+

2014年12月26日、第二次世界大戦で旧日本軍の捕虜となった米国人を描いたアンジェリーナ・ジョリー監督の映画 「アンブロークン（原題）」に対して、米メディアが辛辣な批評を掲載した。この報道に、米国のネットユーザーがコメントを寄せている。

【そのほかの写真】

アンジェリーナ・ジョリー監督の映画「アンブロークン（原題）」が25日、全米で公開された。この作品について、米メディアは酷評を掲載している。米紙ニューヨーク・ポストは23日、アンジェリーナ・ジョリー監督の『アンブロークン』について「意味のない拷問マラソン」と評した記事を掲載し、主人公の米兵が受け身な人物として描かれていることや、不自然な虐待シーンなどを指摘した。また、米誌アトランティックは、「この作品ではすさまじい苦難を乗り越えることの素晴らしさを描くために、観客は137分間、主人公が心身ともに受ける不当な扱いを延々と見せられる」と述べ、「純粋に忍耐するという空しさ」と表現した。
また、主人公のルイス・ザンペリーニ氏が終戦後、帰国してから精神的ストレスによる苦しみやアルコール依存症を体験したこと、 キリスト教の信者になったこと、許しや贖罪など、原作本では描かれている要素が映画では描かれておらず、作品に説得力がないと指摘している。この報道に、米国のネットユーザーがコメントを寄せている。

「アンジェリーナ・ジョリーを尊敬している。この映画はまだ見ていないが、原作本を読んだ。原作本の最後の3分の1が映画で描かれていないのなら、意味がないと思う。主人公はスーパーヒーローではない。この作品は映画にするのがとても難しいと思う」

「もし原作本を読んでいなければ、この映画を見に行くことはお金を無駄にすることになる」

「映画を見に行ってきたが、素晴らしかった。原作本は3回読んだが、映画もまた見たいと思う。このストーリーを映画化してくれた監督と製作チームに激励を送る」

「いつも通りのことだ。私は自分が読んだ本が映画化されても見に行かない。この作品も原作を読んだから、見に行かないよ」

「アンジェリーナ・ジョリー監督がこんな粗暴な映画をクリスマスに公開するなんて信じられないことだ。だから私は見に行かない」

「魂のこもっていない作品だね。まるで監督のように」
「たぶん、アンジェリーナ・ジョリーは深い作品をどうやって作ればいいか知らないんだろう。自分自身の人生の空しさにも
気がついていなくて、贖罪を経験したこともないんだろう」

「2時間もの間、人々が拷問されるのを楽しんで見られる人には、この映画はお薦めだ。私は二度とこういう映画は見ないよ」

（翻訳・編集/Yasuda）

レコードチャイナ　2014年12月27日 11時10分
http://www.recordchina.co.jp/a99789.html

米カリフォルニア州サンフランシスコとロサンゼルスで１２月１３、１４の両日、日本から「なでしこアクション」の山本優美子代表と、「論破プロジェクト」の藤井実彦代表を招き、 慰安婦問題の真実を訴える講演会が開かれた。講演会の告知を見た反日系は会場周辺でのデモをネットで呼びかけた。それを見た米国人らがひとり、ふたりと集まってきたのだが…。

サンフランシスコ近郊のレッドウッド市の会場となった集会所の駐車場。模造紙を掲げた白人やアジア系の“抗議団”７、８人が集まっていた。

「あれって、私に何かいおうとしている人たちじゃない。ちょっといってきます」。山本さんの方から近づいていくと、抗議団の男性が「在日コリアンの差別をやめろ」とまくしたてた。

「…」。山本さんの周りに、主催者側や賛同する参加者が援護しようと近づいたが、意味不明の内容に一瞬絶句。「差別なんかしていません」と山本さんは応じたが、今ひとつかみ合わない。抗議団男性はその後も「ナカソネ、ナカソネ」などとまくし立てた。

「歴史の過ちを認めろ」「２０万人の女性を再びレイプするな」と書かれた紙を持っている人もいたので、慰安婦問題への抗議もあったようだが、見たところ、そうした人は３、４人だった。

■慰安婦否定に抗議しろ

講演会が始まる直前には、「人種差別的な攻撃を今やめろ」と書かれた紙を掲げた男性が会場の中に入ってきて、居座ったが、人種差別とはほど遠いテーマの講演が始まると、 誰も気にかけなくなった。男性はいつの間にか途中退室していた。

地元メデイアは翌日、「（抗議団は）なでしこアクションの目的は、日本軍が２０万人を性奴隷にしたという本当の歴史をごまかすことだと訴えた」と報じたが、逆に、山本さんは講演で、「２０万人」の根拠のなさや、女性の立場から、慰安婦が「性奴隷」ではなかったことを論理的に訴え、参加者らの賛同を得た。

「第２次世界大戦の“慰安婦”を否定する日本にベイエリアで抗議しろ」

こんな文言がフェイスブックのイベントページに掲載され、１２０人以上が抗議活動に招待されていたため、主催者側は警戒を強めていたが、実際に会場に足を運んだのは１０分の１にも満たなかったわけだ。

ソース：産経ニュース　2014.12.26 06:00
http://www.sankei.com/world/news/141220/wor1412200032-n1.html
http://www.sankei.com/world/news/141220/wor1412200032-n2.html
http://www.sankei.com/world/news/141220/wor1412200032-n3.html
http://www.sankei.com/world/news/141220/wor1412200032-n4.html
会場内に入ってきた抗議男性 


続きます

sssp://img.2ch.sc/ico/anime_sasuga04.gif
金正恩氏暗殺映画「ザ・インタビュー」、25日公開へ＝韓国ネット「日本の天皇暗殺映画を制作しろ」
「テロが心配なら中国で上映を」

23日、米メディアによると、米映画製作大手ソニー・ピクチャーズエンタテインメントは、金正恩第1書記の暗殺をテーマにしたコメディー映画を25日に公開すると発表した。この報道を受け、韓国のネットユーザーはさまざまなコメントを寄せている。

「米国にいる奴隷化した韓国人たちよ、米国の主敵TOP3に北朝鮮がいる事実を忘れてはいけない」
「ソニー・ピクチャーズは、日本の天皇暗殺やオバマ暗殺映画を制作すればいい。」
詳細はソース　2014/12/24
http://www.recordchina.co.jp/a99571.html

  
今年５月、仁川国際空港で報道陣に公開された韓国のリニアモーターカー（共同）

　韓国初の商用リニア「仁川空港マグレブ」は、年内の営業運転開始が絶望的な状況となった。韓国・仁川国際空港～龍遊（ヨンユ）間の６．１キロを結ぶ韓国リニアは、最高時速１１０キロの都市型磁気浮上式鉄道。
日本で２００５年の「愛・地球博」にあわせて営業運転を開始した愛知高速交通東部丘陵線（リニモ）と同じ仕組みだ。
日本ではスムーズに開通した都市型リニアだが、韓国リニアは“純国産”にこだわったためか、１２年の完成から２年あまりたってもトラブルが続き、開業は見送られたままだ。
「日本に次ぎ、世界で２番目」との意気込みもむなしく、自国内でも冷ややかな声が出始めている。

トラブル相次ぎ運行延期

　香港新国際空港やシンガポールのチャンギ国際空港、米アトランタ空港など、世界の主要空港の新交通システム（無人列車）に信号システムを納入したトップメーカーの京三製作所（横浜市）。
だが、韓国リニアへの技術供与については「わが社のブランドとして、かかわっている部分はない」と否定した。同社によると、韓国リニアに関しては、一部の機器販売などにとどまり、技術供与などの本格的な協力は行っていないという。

　だから、というわけでもないだろうが、１０年に着工した問題の韓国リニアは、１２年１１月に第一期区間６．１キロの工事を終えたものの、営業運転の開始予告と延期を繰り返し、いまだ正式開業に至っていない。

　当初は１３年９月の開業を見込んでいたが、完工直後のチェックで６４１件の問題が見つかり、運転開始を延期。
速度検出センサーのエラーや、車両と信号間の伝達エラーなどシステム面のトラブルのほか、冬季の排水管や電力線の凍結防止設備や軌道上の保守通路がないなど、大幅な改修が必要な設計上のミスも少なくなかったという。

　１４年５月には国内外の報道陣を集めて、大規模な試乗式を開催し、同年７月中旬の営業開始を宣言した。だが、翌月には運転開始を９月に延期、９月には当面延期と修正を繰り返した。
実用化事業団は１４年内の運行開始をぎりぎりまで探っていたが、手続きが間に合わず営業開始は来年以降にずれ込む見通しとなった。

　聯合ニュースなどによると、７月以降の試験運行でもまだ１６１件のシステム障害があり、列車自動運転装置など重大なシステム障害も含まれているという。
このため地元の仁川市は、運行開始を来年６月に延長するよう求める検討に入ったという。

商用化計画も暗礁

　韓国が国家研究開発事業として始めた韓国リニアは、政府や仁川市、仁川空港公社などが約４０００億ウォン（約４４０億円）を投じた、国家プロジェクトだ。
都市型リニアを「日本に続き、世界で２番目に実用化」した韓国の鉄道技術を、１４年の仁川アジア大会で国内外にアピールする思惑だった。

　だが、度重なる運行延期に代表的な予算浪費事例、との批判の声も根強く、「仁川空港マグレブは欠陥だらけ」などと批判的な報道もなされた。

　こうした中、大田市の権善宅（グォン・ソンテク）市長は１２月４日、韓国リニア方式で建設が決まっていた都市鉄道２号線を、路面電車（トラム）方式に変更すると発表した。
建設コストや都市の景観保護などが理由とされるが、自前のリニア技術の商用化第一号と目されていた大田市の“離反”で、本格的な商用化は宙に浮いた形となった。

海外輸出はロシアが食指

　自国内でも“黄信号”がつく韓国リニアに食指を動かしたのはロシアだ。韓国リニアの開発にあたった韓国機械研究院は１２月１７日、ロシアの連邦地域発展委員会と磁気浮上列車の輸出のに向けた包括的業務協約を結んだ。
実用化に向けた共同研究や人材・情報交流を行うことなどが柱だ。

　韓国は開発当初から、自前のリニア技術をインドネシアやロシア、アラブ首長国連邦へ輸出する考えだった。だが、国内の実用化すら進まぬ状況では、技術輸出もままならない。
ロシアとの協約締結は、逆風にあえぐ韓国側にとって干天の慈雨だったにちがいない。

　もっとも、ロシアはウクライナ情勢を巡る欧米からの経済制裁に加え、原油価格の下落に伴うルーブル暴落など、経済的な混乱が広がる。果たして韓国がもくろむ「リニア輸出」がスムーズに進むかは疑問だ。

　鉄道は、万一トラブルとなれば多くの人命にかかわる。営業や輸出など目先の利益と安全確保をてんびんにかけることのないよう祈るばかりである。

http://www.sankei.com/world/news/141224/wor1412240004-n1.html