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【コラム】プルコギと聞いて思い浮かぶブランドは
2014年05月27日14時21分
[? 中央日報/中央日報日本語版]

最近、韓国料理を海外に広報するため、米メジャーリーガーの秋信守（チュ・シンス）選手を
モデルに登場させたプルコギの広告が話題になった。米国メディアは「ブランドでなく、メニュー
自体を広報する理由が分からない」と報道した。米国のポップスター、ジャスティン・ティン
バーレイクが英国の新聞にバーガーキングやマクドナルド、ウェンディーズでもなく、ただ
「ハンバーガー」の広告を出すような格好だという指摘だ。米広告専門誌アドウィークは「今年の
最も不思議な広告」と酷評したりもした。

意図は非常に立派たが、結果的に国際的な恥として残った今回の件を見て、韓国の食文化を
世界に知らせることも同じ脈絡だという気がした。韓食は国内外的に以前にないほどの関心を
集め、世界の舞台に韓食の優秀性を知らせるという私たちの意志もいつよりも強い。しかし知
らせたい内容があるだけで、誰がどのようにこれを体系的に伝えて育成するのかに対する答
えは見られない。韓食を知らせる選手は不在の競技場で、観客だけが必死に応援をしていると
いう、笑えない状況だ。

食べ物・イメージ・価格・サービス・食堂の５つの項目に基づいて導き出した各国の飲食グ
ローバル化指数を見ると、韓食のグローバル化指数（７３．２）は日本（７８．３）・中国
（７５．８）・タイ（７５．０）より低い。トルコ（７３．１）、マレーシア（７２．４）と
似た状況だ。日本は１９６４年の東京オリンピック（五輪）以降、官民が協力し、現在、最も
成功した世界飲食の一つとして定着した。タイは２００３年に「世界の厨房プロジェクト」を
実施して以来、現在、イタリア・フランス・中国とともに世界４大エスニックフードとして
愛されている。

これに比べると韓国はまだ先が長い。何より「韓食」と聞いて思い浮かぶほどの代表的なブ
ランドとそのブランドを体系的に育成する専門企業の育成が必要だ。最も緊急な課題は、韓食
担当者の養成と標準化されたレシピの構築、初期投資および安定した店舗運営のための資金力
などが挙げられる。こうした懸案は同胞（海外在住韓国人）や移民者が生計のために運営する
従来の韓食堂が解決していくのに限界があるからだ。グローバル韓食代表フランチャイズブラ
ンド店舗が増えるほど、国内の食材の輸出まで拡大する結果をもたらす。

韓国も韓食ブランド「ｂｉｂｉｇｏ」が企業型レストランでは初めてミシュランガイドに
登載され、町内商圏で始まったキョチョンチキンなど「韓国式」チキンブランドが中国および
東南アジアでヒットするなど、企業の成果が少しずつ表れている状況だ。特に韓食が健康食と
して知られ、現地メディアが集中照明し、ハリウッドスターが韓食堂を訪れるパパラッチカッ
トが時々報道されるなど、全般的な雰囲気もいつよりも好意的だ。

しかし有利な戦勢や熱烈な応援だけでは良い競技も結果もない。韓食が世界的に愛されるた
めに私たちが外食フランチャイズブランドを育成しなければならない理由だ。

チョ・ドンミン（社）韓国フランチャイズ産業協会会長

http://japanese.joins.com/article/806/185806.html?servcode=100§code=120

　米国はオバマ大統領の４月の日本などアジア４カ国歴訪後、中国の“反転攻勢”に遭っている。オバマ政権は相対的に対中姿勢を硬化させているが、中国軍の戦闘機が自衛隊機に異常接近した問題を含め相次ぐ攻勢にどう対処するか、新たな局面に直面している。

　オバマ政権は、中国が東シナ海上空に防空識別圏（ＡＤＩＺ）を設定したことを最大の要因に、対中脅威認識を強めてきた。それはオバマ氏が訪日した際、尖閣諸島（沖縄県石垣市）が日米安保条約の適用対象であることなどを、明言する形となっても表れた。

　根底には「話せば分かると思っていたが、中国は話しても分からないということが、はっきりした」（外交筋）との認識がある。

　そのことは、先に訪米した中国人民解放軍の房峰輝総参謀長が、デンプシー米統合参謀本部議長に「領有権で中国はわずかたりとも譲らない」と断言したことでも確認された。

　大統領のアジア歴訪後、中国は南シナ海でベトナムとの緊張を高め、ロシアへの接近を強めるなど“反転攻勢”に転じている。
２４日に中国軍の戦闘機が自衛隊機に異常接近したことも、その一環だとみられる。

　米側では異常接近は、（１）自衛隊機が中露合同軍事演習を監視していたことへの対抗措置（２）米軍の無人偵察機グローバルホーク２機が、三沢基地（青森県）に配備されたことに対する牽制（けんせい）－などとみている。

　米軍機は自衛隊機より、中国大陸に近い空域で偵察・監視活動を行っており、中国軍機の緊急発進を受けている。このため、米国防総省も異常接近は極めて危険な行為で、米軍機との間にも起こる可能性が高い、と認識している。

　過去には、米海軍の偵察機ＥＰ－３Ｅが、接近した中国海軍の戦闘機と衝突する事件（２００１年）があった。海でも昨年１２月、米海軍ミサイル巡洋艦「カウペンス」が、９１メートル前方で中国海軍の艦船に航路を遮られている。

　だが、異常接近について米政府は２７日に初めてコメントしたものの、「いかなる意見の相違も、対話と外交を通じ解決すべきだ」 （国務省のサキ報道官）と、対中批判を避けた。

　事態が深刻化する一方の南シナ海情勢についても、「中国船による危険な行動と脅しを懸念している」（同）などと繰り返すばかりで、具体策を欠いている。

ソース（MSN産経ニュース）　http://sankei.jp.msn.com/world/news/140529/amr14052909380007-n1.htm

　八幡和郎

　「日本と、朝鮮半島の歴史は、そもそも、大和朝廷・天皇一族が朝鮮から来たところから始まって、二千年以上続いている」

　こうした奇説をブログに書いたのは、東京電力福島第１原発訪問後の鼻血表現などで物議を醸した、漫画「美味しんぼ」の原作者、雁屋哲氏である。

　奈良時代に成立した歴史書『日本書紀』には、九州にルーツを持つ大和の領主が日本を統一したとあり、
それを否定すべき材料は何もない。もちろん、天から降ってきたはずがないわけで、遠い先祖がどのように日本列島にやってきたかは不明だ。
　ただ、少なくとも朝鮮半島の王様が日本を征服したなどという伝説すらないし、考古学的根拠もない。

　かつて天皇陛下は「桓武天皇の生母が百済の武寧王の子孫であると続日本紀に記されている」と述べられた（２００１年１２月）。

　韓国ではこれを「日本の皇室が百済王家の分かれだ」と受け取った向きもあったが、事実は違う。百済王の子孫が日本に帰化して下級官吏だったところ、その娘が天智天皇の孫の側室になり、生んだ子供がたまたま天皇になっただけだ。

　何しろ、百済王家の当主、つまり百済再興のときに王となるべき人物でも、日本では「鎮守府将軍陸奥守」といった中級貴族扱いだったのが、百済との関係である。

　一方、平安時代にまとめられた氏族名鑑『新撰姓氏録』によると、畿内（山城・大和・河内・和泉・摂津）にいた貴族のうち３割が、日本統一以降に、朝鮮半島や中国から渡ってきた渡来人の子孫だった。古代日本の支配層には２割くらいの割合で朝鮮半島の人々の血が混じっていたようだから、両国民が兄弟のような関係であることも間違いない。

　ただし、朝鮮半島が先進地域だったともいえない。

　稲作は、中国江南地方から半島沿岸をつたってきた人々が、日本に伝えたものとみるべきだ。中国の史書『魏志倭人伝』も「日本人は呉の王だった太伯の子孫」と書いているが、古代人がそういう印象を持ったのには説得力がある。

　日本が統一国家になったのは３世紀から４世紀にかけてで、朝鮮半島の高句麗、百済、新羅も同時期だ。　人口が多かった日本は半島に進出し、ゆるやかにせよ支配も及ぼしている。６世紀の日本は中国と国交を持たなかったので、百済を通じて大陸文明の吸収に努めたが、それは、江戸時代の長崎、琉球、対馬が果たした役割に似たものである。

　古代の日本人と、朝鮮半島の人々の縁は濃い。だが、韓国人が史実に反して「半島の方が強力な国家で、
先進地域だった」 と言ったり、それに日本人が乗せられたりすることは、両国の相互理解の妨げにしかならない。

zakzak　2014.05.28
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20140528/frn1405281140002-n1.htm

関連スレ
【日韓の深層】理解し難い韓国　筋違いな主張には拒絶する姿勢を[05/27]
http://awabi.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1401192744/l50

■　アジア競技大会に数百億ウォン支援する公式スポンサー企業、障害者大会は「知らない」
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（写真） 


仁川（インチョン）アジア大会（AG）の公式スポンサーが障害者アジアンゲーム（APG）の後援には
けち臭く、物議を醸す事が予想されている。

27日、仁川APG組織委員会によれば、三星（サムソン）電子や新韓（シンハン）銀行、SKテレコム、
現代（ヒョンデ）起亜（キア）自動車などのスポンサー企業は、仁川AG閉幕後の2週後に開催される
仁川APGには後援しない事が確認された。

これらの企業は仁川AGと数十億ウォンから数百億ウォン規模のスポンサー契約を結び、組織
委員会から最高後援等級である『プレステージパートナー』に指定された。

仁川APGのスポンサー契約を結んだ大韓航空も具体的な後援金額を明示しないなど、消極的な
態度を取っている事が分かった。

仁川障害者団体のある関係者は、「大会規模に差があるとしても障害者のイベントには通常、
より高い関心と予算が必要だ」とし、「疎外された隣人との和合のために障害者AGが開催される
という点を企業らが理解して、利益よりも社会還元を考えているならこのような仕打ちは無かった
だろう」と指摘した。

匿名を求めた仁川AGのスポンサー企業のある関係者は、「APGはAGに比べて大会規模の面
でも大差があり、国民的な関心が低いのは事実」とし、「公式スポンサーが会社の利益と直結した
場合、動くのは当然の理だ。障害者に対する差別ではなく、広告などの効果の側面を計算すれば
後援から遠ざかるのも事実だ」と話した。

ソース：NAVER/仁川=news1（韓国語）
http://news.naver.com/main/read.nhn?mode=LSD&mid=sec&sid1=102&oid=421&aid=0000841165