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2015年9月25日、韓国・ニューシスによると、韓国の若い女性の間で伝統衣装の韓服がブームになっている。
週末になると、ソウル市内の古宮や伝統家屋が多く残る北村などで韓服を着た若者の姿が見られ、
インターネットブログやSNSなどにも韓服姿の自撮り写真を載せることがはやっている。

このほど新調した韓服を着て釜山に旅行したという28歳の女性は、「小学校を卒業してからは韓服を一度も
着たことがなかったけれど、『こんなに美しい韓国の服を、人の目を気にしながら着ることはない』と思って買った」
と語る。なじみがなく不便そうに見えた韓服も、実際に着てみると「とても楽で実用的。綿素材の生活用韓服なら、
家で手洗いができる」という。

ソウル中心部で韓服のレンタルを行う店は、今や1日レンタルでも予約が難しい状態だ。もともとは外国人を対象に
レンタルを始めた店にも、この春ごろから韓国人の問い合わせが増え、最近では客の60％を韓国人が占めている。

これについて、韓国のネットユーザーからは次のようなコメントが寄せられている。

「韓服を着た女性たちはとてもきれい。改良して着やすくした韓服をどんどん作ってほしい」
「日本人がお祭りで浴衣を着るのを見ていつもうらやましいと思っていた。韓国にも、普段韓服を着ても
おかしくない雰囲気ができるといいな」
「こういう文化は実にいいね。SNSはもともとこういう趣旨で始まったはず」

「韓服最高！カジュアルな物は楽でかわいいし、伝統韓服は色味がとてもきれい」
「久しぶりにうれしくなる記事を読んだ」
「韓国の物だけにこだわる必要はないけど、大切に守るべき物を忘れないようにしよう」
「こんな流行はもっと起こってほしい。流行がずっと続きますように」

「学校の制服も韓服に変えるべき。日本植民地時代の制服を着てるなんて…。韓国だけの学生服を着せてあげよう」
「去年、スペインのバルセロナの街に、韓服を着て写真を撮ってる女性がいたよ」
「こういうブームはいくらでも歓迎！わが伝統文化を自然に受け継ぐ動きだ」

（翻訳・編集/和氣）

Yahoo!ニュース　Record China 9月29日(火)17時30分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150929-00000049-rcdc-cn

関連スレ
【韓国】韓国ネット「日本に奪われたマッコリを守ろう」 ―キムチや韓服を世界に！韓国文化コンテンツの共通マークが決定[9/25] [転載禁止](c)2ch.net
http://yomogi.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1443172647/

【ニューヨーク時事】中国の習近平国家主席は初の国連外交の舞台で、潘基文国連事務総長との
蜜月ぶりを際立たせている。
　これに先立ちオバマ米大統領と会談した際は、人権や南シナ海などの問題で、根深い対立が
改めて浮き彫りに。習主席は、人権や発展、平和を掲げる国連との関係を前面に、
対中批判をかわそうとしているもようだ。
　「中国は、協力とウィンウィンを核心とする『新型国際関係』構築を提唱している。
国連憲章を基礎とした現代国際秩序を守ることに尽力し、国連との協力を深化させる」。
習主席は初めて訪れた国連本部で26日、潘総長と会談し、中国が目指す新国際秩序の方向性を
提示した。
　潘氏はこのほか、習主席が議長を務めた「南南協力」円卓会議や世界女性サミットに
出席し、2人は連日、行動を共にした。27日に潘氏と短時間の立ち話をしただけの
安倍晋三首相とは対照的だ。
　習主席は27日、平和をイメージし、国連への重視姿勢を表したという大きな置物を潘氏に
贈ったほか、国連のノートに「共守和平、共謀発展」（共に平和を守り、共に発展を図る）と
記した。潘氏は置物について習氏に「中国と国連の共通の価値観と親密な協力関係を
代表したものだ」と持ち上げた。
　夫人同士も親密な時間を過ごした。習、潘両氏が円卓会議出席時、習氏の彭麗媛夫人と
潘氏夫人は国連での教育活動に参加。2人は世界女性サミットにもそろって出席した。
　潘氏は3日、軍事パレードなど中国の抗日戦争勝利70年の記念式典に出席した。
日本政府は「国連は中立であるべきだ」と批判したが、潘氏は中国中央テレビで
「国連が中立であるべきだと誤解している人がいるが、実際には中立ではなく、
公平公正だ」と反論し、中国の抗日式典を支持した。
　習主席が「中国は現行国際体系の建設者であり、貢献者だ」と繰り返すのは、
アジアインフラ投資銀行（AIIB）やシルクロード構想「一帯一路」を通じ、米国に挑戦する
新国際秩序を構築するという国際社会の疑念を和らげるためだ。一方、習氏は潘氏との
信頼関係や、途上国支援に向けた基金への20億ドル（約2400億円）拠出など
莫大（ばくだい）な資金力を前面に、途上国を味方に国連での存在感を一層高める狙いだ。　

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150928-00000079-jij-n_ame

　米国が韓国型戦闘機（KFX）の核心技術の移転を拒否した問題。韓国大統領府は、国防秘書官室ではなく民政主席室が防衛事業庁と韓国軍に資料の提出を求めて実態の解明に乗り出している。これは大統領府が今回の問題を「疑惑」と見なしていること、そして韓国軍を信用していないことを意味している。

　今回の一連の問題で、韓国軍と防衛事業庁は、すぐばれるうそを平気で行ってきたことがわかった。昨年9月、 40機のF35を購入することで米国のロッキード・マーチン社と7兆3418億ウォン（約7400億円）の契約を結んだ際、 防衛事業庁は「技術移転が行われなければ、合意を定めた覚書に従ってロッキード・マーチン社から契約履行の補償金を没収する」「合意の内容を最優先に確保し、韓国型戦闘機事業を計画通り進めていきたい」などと説明していたが、これもうそだった。

　これについて防衛事業庁の関係者は今月22日「4件の核心技術は韓国側が追加で求めたもので、ロッキード・ マーチン社が責任を負う義務はない」「最初に提案を行った時から、これが受け入れられる可能性はないと考えていた」と説明を変えた。つまり米国から四つの核心技術の移転を受けるのは最初から無理だとわかっていながら、国内向けにはうその説明をしていたわけだ。今回、防衛事業庁はこの事実を自ら明らかにした。

　問題はこれにとどまらない。防衛事業庁は昨年、空中給油機の設計関連を含む21件の技術をF35導入と同時に提供を受け、この技術移転に伴う経済効果だけでも14億ドル（約1700億円）に上るなどと説明していた。ところがこの21件の技術移転も米国防省で今なお検討が行われている段階で、現時点では何も決まっていない。この事実もつい一昨日の防衛事業庁のブリーフィングで明らかになった。

　防衛事業庁は今年4月、米国政府から4件の核心技術の移転を拒否するとの通知を正式に受け取っていたにも関われず、 これを5カ月近くにわたり隠していた。しかも防衛事業庁のトップがこの事実を大統領府に直接報告したこともない。これを受け大統領府も実務担当者がこの事実をいつ把握したのか説明すべきだ。防衛事業庁のある関係者は「技術面での代案について検討を行ったため、問題の公表が遅れた」などと言い逃れをしている。しかし国会国政監査が行われていなければ、この事実を防衛事業庁が自分から公表していたとは到底考えられない。

　韓国軍の態度も全く同じだ。鄭景斗（チョン・ギョンドゥ）空軍参謀総長は22日、国会で「米国から四つの核心技術が提供されない場合でも、KFXの開発に問題はない」と証言した。しかしつい一昨日、防衛事業庁の関係者は「複数の韓国メーカーが海外メーカーとの協力を進めているが、戦闘機に必要な他の技術との統合に問題が生じる恐れがあるため、 当初の目標としている2025年までに韓国型戦闘機の開発は難しいかも知れない」と述べ、計画が事実上困難な状況にあることを空軍参謀総長の証言の直後に認めている。防衛事業庁が技術移転を進めると明言した21件の技術のうち、もし一つでも米国政府が承認しなければ、国民がこれ以上防衛事業庁の説明を信じないのはもちろん、韓国型戦闘機開発事業も大きな打撃を受けるだろう。

　韓国型戦闘機開発事業は空軍の戦力維持と韓国の航空産業発展のためにぜひとも必要てあり、だからこそ18兆ウォン（約1兆8000億円）という巨額の税金を投入しようとしているのだ。これは言うまでもなく国民の負担だ。この重要な事業を進めるにあたり、経済性の検討を口実に10年近く時間を無駄にしたかと思えば、今度は韓国軍と防衛事業庁はみずからのうそで身動きが取れなくなっている。これほどまでずさんな仕事のやり方と無能さにはもう我慢ができない。国民をばかにするうその説明が、事業そのものを存亡の危機に追いやっている事実を、韓国軍と防衛事業庁はしっかりと理解しなければならない。
政府と軍は今からでもうそをやめ、できることとできないこと、そして現在われわれが置かれている状況とそれに対する冷静な見通しを、国民の前に率直に説明すべきだ。

朝鮮日報／朝鮮日報日本語版　2015/09/26 09:11
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2015/09/26/2015092600460.html

関連スレ
たくさん

　　　　第5回調整委員会閉幕
　　　　「来年テストイベント、緊張感緩めずに」

（画像）



　2018年に開催される平昌冬季五輪の準備過程をチェックする国際オリンピック委員会（IOC）第5回調整委員会が24日、 江原道平昌のアルペンシア・リゾートで幕を下ろした。

　グニラ・リンドベリ調整委員長は同日の記者会見で、「大会準備は順調に進んでいる。韓国政府・江原道・開催都市関係者らが継続的な支援をしていることが確認できた」と満足そうだった。

　IOCは今回の調整委員会で、テストイベント（プレ五輪）の開催成功を強調した。テストイベントとは、五輪開幕の1－2年前に
選手たちが五輪で使用される競技場で実戦を行う、一種の「模擬試験」だ。

　リンドベリ委員長は「冬季7種目の国際連盟代表者も参加し、各種目に関する専門性をいっそう高めた。こうした助言が来年初め平昌で開かれる国際スキー連盟（FIS）アルペンスキー・ワールドカップ（W杯）やフリースタイルスキー、スノーボードW杯、
スライディングセンター事前承認イベントなどの準備に大きな助けとなるだろう」と述べた。

　本会議に先立ち、旌善アルパインセンターとスライディングセンターを視察した調停委員たちは「競技場は日程通り準備が進められているが、テストイベント開催まで残り少なっているので、緊張を緩めてはならない」と強調した。趙亮鎬（チョ・ヤンホ）平昌組織委員長（韓進グループ会長）は「五輪開催を成功させるため、正しい方向に進んでいることを確認した時間だった。
該当競技連盟の専門知識や大会運営の経験は大会準備に非常に重要な要素になるだろう」と述べた。第6回次調整委員会は来年3月に開かれる予定だ。

姜鎬哲（カン・ホチョル）記者

朝鮮日報／朝鮮日報日本語版　2015/09/25 08:40
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2015/09/25/2015092500682.html