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【書評】拉致を「密出国」と報じる朝日新聞は今も死んでいる…櫻井よしこが読む『メディアは死んでいた 検証 北朝鮮拉致報道』［6/10］
1：ニライカナイφ ★：2018/06/10(日) 22:11:30.65 ID:CAP_USER.net
◆【書評】ジャーナリスト、櫻井よしこが読む『メディアは死んでいた 検証 北朝鮮拉致報道』阿部雅美著 拉致未解決は誰の責任か
「日本海の方で変なことが起きている」
小耳にはさんだつぶやきから阿部記者は動き始めた。
本書は一人の社会部記者の事実を探り当てようとする、記者として最も本質的かつ真っ当な取材の記録である。
読みながら、度々私は胸の動悸（どうき）に襲われた。
「そうだったのか」という心揺さぶられる思いに打たれた。
突然消えたアベックの事例を探しに行った新潟では見えない壁に阻まれた。
執念と努力、拒絶と孤独と偶然の入り交じる中で、田畑の点在する民家に辿（たど）り着き、そこに「蓮池」の表札を見いだしたときのくだりで、私はまたもや圧倒された。
記者の地道な取材の、凄（すさ）まじい迫力に、なぜか、涙が出た。
ついに阿部氏の取材が「産経新聞」の大スクープとなって報じられた１９８０年１月、すべての他社と専門家がこれを無視した。
その中でただ一人反応したのが横田早紀江さんだった。
早紀江さんは「瞬間的に、これかもしれないと思った」のだ。
彼女は直ちに産経の新潟支局を訪ね、めぐみさんの件と一連の拉致事件がつながっているのではないかと尋ねている。
〈早紀江さんの“母の直感”は、当たっていた。めぐみさんは北朝鮮に拉致されていたのだが、それが明るみに出るのは１７年も後のことだった〉と阿部氏は書いている。
その時から４０年以上が過ぎた。
安倍晋三首相は世界の指導者に拉致問題を説明し、国連で拉致をテロとして北朝鮮に対する非難決議を実現し、国際包囲網を築いてきた。
ここまで国際政治を動かしても、さらに米朝会談が行われても、結局、拉致問題解決の最後の決め手は、わが国のあり方である。
国民を守るという国家の最重要の責任を、わが国は果たせてこなかった。
防げたはずの第二、第三の拉致も防げなかった。
なぜか。政府とともに、「死んでいた」メディアに大きな責任がある。
とりわけ拉致を密出国と報じるなど、産経の対極を行った朝日新聞はひどく死んでいた。
彼らは「モリカケ問題」で今も「死んでいる」と思う。
産経ニュース 2018.6.10 14:00
http://www.sankei.com/life/news/180610/lif1806100019-n1.html
「日本海の方で変なことが起きている」
小耳にはさんだつぶやきから阿部記者は動き始めた。
本書は一人の社会部記者の事実を探り当てようとする、記者として最も本質的かつ真っ当な取材の記録である。
読みながら、度々私は胸の動悸（どうき）に襲われた。
「そうだったのか」という心揺さぶられる思いに打たれた。
突然消えたアベックの事例を探しに行った新潟では見えない壁に阻まれた。
執念と努力、拒絶と孤独と偶然の入り交じる中で、田畑の点在する民家に辿（たど）り着き、そこに「蓮池」の表札を見いだしたときのくだりで、私はまたもや圧倒された。
記者の地道な取材の、凄（すさ）まじい迫力に、なぜか、涙が出た。
ついに阿部氏の取材が「産経新聞」の大スクープとなって報じられた１９８０年１月、すべての他社と専門家がこれを無視した。
その中でただ一人反応したのが横田早紀江さんだった。
早紀江さんは「瞬間的に、これかもしれないと思った」のだ。
彼女は直ちに産経の新潟支局を訪ね、めぐみさんの件と一連の拉致事件がつながっているのではないかと尋ねている。
〈早紀江さんの“母の直感”は、当たっていた。めぐみさんは北朝鮮に拉致されていたのだが、それが明るみに出るのは１７年も後のことだった〉と阿部氏は書いている。
その時から４０年以上が過ぎた。
安倍晋三首相は世界の指導者に拉致問題を説明し、国連で拉致をテロとして北朝鮮に対する非難決議を実現し、国際包囲網を築いてきた。
ここまで国際政治を動かしても、さらに米朝会談が行われても、結局、拉致問題解決の最後の決め手は、わが国のあり方である。
国民を守るという国家の最重要の責任を、わが国は果たせてこなかった。
防げたはずの第二、第三の拉致も防げなかった。
なぜか。政府とともに、「死んでいた」メディアに大きな責任がある。
とりわけ拉致を密出国と報じるなど、産経の対極を行った朝日新聞はひどく死んでいた。
彼らは「モリカケ問題」で今も「死んでいる」と思う。
産経ニュース 2018.6.10 14:00
http://www.sankei.com/life/news/180610/lif1806100019-n1.html
輸入キムチに寄生虫 髄膜炎、てんかんの発作、視力低下の危険性
1：名無しさん＠涙目です。：2018/06/03(日) 19:19:19.43 ID:JnyToe920.net BE:878978753-PLT(12121)
梅雨時が近づいてくると気になり始める食中毒。「生魚だけ気をつけていれば大丈夫」程度の認識が大半だろうが、
く見てはいけない。野菜でも地表で育てられる葉物や、有機野菜などの場合には寄生虫や卵が付着する可能性がある。
キャベツに潜む寄生虫には、こんな怖い虫もいる。寄生虫学が専門の宮崎大学医学部教授・丸山治彦氏が注意を促す。
「沖縄で実際にあったのですが、キャベツにナメクジが混入していて、そのナメクジに寄生する広東住血線虫（かんとんじゅうけつせんちゅう）
による犠牲者が出ました。この虫は頭に向かって移動する習性があるため、頭蓋内に入り込み炎症を起こす。
ひどいときは髄膜炎になる可能性もあります。ですから、よく洗って食べてください」
白菜はキムチなどの漬け物として食べることも多いが、この場合には虫そのものではなくその卵がやっかいだ。
「輸入キムチなどには有鉤条虫がいることがある。虫自体はすぐに死ぬので問題ありませんが、卵はわりと丈夫で、
食べた後に体内で生き残っていた卵が孵化すると大脳に向かう。てんかんの発作を引き起こしたり、視力を低下させたりします」
突然歩けなくなったり視界が消えたりと、日常生活を脅かすような症状につながることもあるという。
魚にも肉にも野菜にも、寄生虫による食中毒の恐れがあるが、だからといって食べてはならないというわけではない。
適切に調理をすればいいだけだ。寄生虫を殺すには、原則として熱を加えてから食べることだ。
「加熱する場合は、煮るのが一番ですね。焼いたり炒めたり、また炙ったりしただけの場合にはムラができたり、
中までしっかり火が通らないこともあるからです」（同前）
とはいえ魚の場合、やっぱり刺身用の魚を煮付けで食べるのはもったいない。
「自宅で冷凍した上で食べれば間違いないですが、そもそもしっかりした魚屋や寿司屋なら、職人がアニサキスなどがいるかどうかを
しっかり目で確認しながら刺身にしている。そこで見つけさえすればピンセットなどで取り除くだけであとは問題ありません」
寄生虫がいるのは、ある意味では鮮度のいい証拠。注意さえしていれば過剰に不安がることはない。
https://news.nifty.com/article/item/neta/12180-036500/
【意識調査】韓国では、日本を好きだと答えた人々が39.3% 日本人は、米国73.3％、中国11.1％、韓国22.9％[06/01]
1：ろこもこ ★：2018/06/01(金) 20:35:33.75 ID:CAP_USER.net
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180601-00010014-fnnprimev-int
韓国人の日中に対する好感度が逆転！
筆者が日中韓で3年ぶりに行った大規模意識調査（N=2000、2017年12月実施インターネット調査※）で、韓国では日本を好きだと答えた人々が39.3%と10ポイント以上も上がり、中国を好きだと答えた人は10ポイント近く減って30.8%にとどまった。
3年前と比べると、日中の好感度が逆転した形で、日中韓の対米感情は総じて良いのが特徴的だ。
（グラフ）アメリカとの関係 日韓比較はこちら
日本人は米国への好感度（73.3％）が目立つ一方、中国（11.1％）、韓国（22.9％）、ロシア（23.8％）への好感情が低く、とりわけ、中国への悪感情は際立っている（60.4％）。この傾向は安定しており、日本人の対中感情が好転する見通しはしばらくない。
東アジアで隣り合う日中韓3か国は、互いに対するマイナスイメージが強く、米国だけがこの地域で好感度の点において独り勝ちしている状況は変わらなかった。
同盟感情についても様々に調査したが、やはり日韓を比較した時に際立つのは、韓国の同盟に対するアンビバレントな感情だ。
下図にあるように、同盟国あるいは友好国だと考える人も多いが、同盟国とも友好国とも考えていない人が36.9％もいるのだ。
韓国は有事の際の同盟に対する信頼が高い
他方で、有事の際の同盟に対する信頼は韓国の方が日本よりも高いということも調査を通じて明らかになった。
日本人は尖閣諸島をめぐる有事で米国が中国に対抗行動をとると考えている人がごく少ない（14.0％）のに比べ、韓国人は実に54.8％が対抗行動をとると信じている。
これは3年前と比べると少し増えている。
もちろん、日韓では、想定される主要な紛争当事国が中国の場合と北朝鮮の場合で出方が異なることも影響しているだろうが、日本のクールな態度は突出していると言えるだろう。
韓国については、日本よりも日々軍事的緊張に晒されていることもあり、他の機関による継続調査では同盟に対する支持や信頼が日々影響を受けることが窺える。
例えば、韓国の東アジア研究院（EAI）による調査を見ると、2010年の哨戒艇沈没事件や延坪島砲撃のように、緊張が高まれば高まるほど同盟に対する支持が高まる傾向がある。
同盟に対する信頼の裏で
韓国のように地続きの脅威に直面する国では、同盟を信頼しないとやっていけないという心理的効果もあるのだろう。
しかし、ここへきて、同盟に対する韓国側のコミットメントが疑われる発言が出てきている。
文在寅政権の一部には、来るべき東アジア情勢を見据えて、中国との対立関係に自らを巻き込まないでほしいという気持ちが強くなってきているからだ。
日本では、2017年秋にトランプの訪韓直前に韓国が「三不政策」の声明を出したことが大きく報じられた。
韓国向けの中国人観光客を制限することで、中国政府が圧力をかけ、韓国政府が祖霊に屈したという見方が一般的だ。
しかし、これも捉えようによれば、韓国政府の認識の延長線上にある政策にすぎないという見方もできる。
日米の識者の中で話題となった記事に、フォーリン・アフェアーズ誌への文 正仁（ムン・チュンイン）韓国大統領外交安保特別補佐官の寄稿があった。
そこでは、朝鮮戦争の平和協定が締結された暁には、在韓米軍の駐留を正当化するのは難しいという主張が展開されていた。
文大統領はこの見方を打ち消すが、その後も文特別補佐官は同様の見方を「ザ・アトランティック」誌（5月17日）の取材に対して表明した。
そこで示された感情は、今は米軍が必要だ。しかし、将来においては友敵関係をつくりだす同盟はなくしてしまいたいというものだった。ザ・アトランティック誌はこの発言に明らかに驚愕し、トランプ大統領のような発言スタイルで述べたと、不快感をにじませている。
しかし、南北融和を大歓迎する韓国国民が、このような発言に多数の支持を与えていくだろうことも十分予想されるのだ。
以下ソース
韓国人の日中に対する好感度が逆転！
筆者が日中韓で3年ぶりに行った大規模意識調査（N=2000、2017年12月実施インターネット調査※）で、韓国では日本を好きだと答えた人々が39.3%と10ポイント以上も上がり、中国を好きだと答えた人は10ポイント近く減って30.8%にとどまった。
3年前と比べると、日中の好感度が逆転した形で、日中韓の対米感情は総じて良いのが特徴的だ。
（グラフ）アメリカとの関係 日韓比較はこちら
日本人は米国への好感度（73.3％）が目立つ一方、中国（11.1％）、韓国（22.9％）、ロシア（23.8％）への好感情が低く、とりわけ、中国への悪感情は際立っている（60.4％）。この傾向は安定しており、日本人の対中感情が好転する見通しはしばらくない。
東アジアで隣り合う日中韓3か国は、互いに対するマイナスイメージが強く、米国だけがこの地域で好感度の点において独り勝ちしている状況は変わらなかった。
同盟感情についても様々に調査したが、やはり日韓を比較した時に際立つのは、韓国の同盟に対するアンビバレントな感情だ。
下図にあるように、同盟国あるいは友好国だと考える人も多いが、同盟国とも友好国とも考えていない人が36.9％もいるのだ。
韓国は有事の際の同盟に対する信頼が高い
他方で、有事の際の同盟に対する信頼は韓国の方が日本よりも高いということも調査を通じて明らかになった。
日本人は尖閣諸島をめぐる有事で米国が中国に対抗行動をとると考えている人がごく少ない（14.0％）のに比べ、韓国人は実に54.8％が対抗行動をとると信じている。
これは3年前と比べると少し増えている。
もちろん、日韓では、想定される主要な紛争当事国が中国の場合と北朝鮮の場合で出方が異なることも影響しているだろうが、日本のクールな態度は突出していると言えるだろう。
韓国については、日本よりも日々軍事的緊張に晒されていることもあり、他の機関による継続調査では同盟に対する支持や信頼が日々影響を受けることが窺える。
例えば、韓国の東アジア研究院（EAI）による調査を見ると、2010年の哨戒艇沈没事件や延坪島砲撃のように、緊張が高まれば高まるほど同盟に対する支持が高まる傾向がある。
同盟に対する信頼の裏で
韓国のように地続きの脅威に直面する国では、同盟を信頼しないとやっていけないという心理的効果もあるのだろう。
しかし、ここへきて、同盟に対する韓国側のコミットメントが疑われる発言が出てきている。
文在寅政権の一部には、来るべき東アジア情勢を見据えて、中国との対立関係に自らを巻き込まないでほしいという気持ちが強くなってきているからだ。
日本では、2017年秋にトランプの訪韓直前に韓国が「三不政策」の声明を出したことが大きく報じられた。
韓国向けの中国人観光客を制限することで、中国政府が圧力をかけ、韓国政府が祖霊に屈したという見方が一般的だ。
しかし、これも捉えようによれば、韓国政府の認識の延長線上にある政策にすぎないという見方もできる。
日米の識者の中で話題となった記事に、フォーリン・アフェアーズ誌への文 正仁（ムン・チュンイン）韓国大統領外交安保特別補佐官の寄稿があった。
そこでは、朝鮮戦争の平和協定が締結された暁には、在韓米軍の駐留を正当化するのは難しいという主張が展開されていた。
文大統領はこの見方を打ち消すが、その後も文特別補佐官は同様の見方を「ザ・アトランティック」誌（5月17日）の取材に対して表明した。
そこで示された感情は、今は米軍が必要だ。しかし、将来においては友敵関係をつくりだす同盟はなくしてしまいたいというものだった。ザ・アトランティック誌はこの発言に明らかに驚愕し、トランプ大統領のような発言スタイルで述べたと、不快感をにじませている。
しかし、南北融和を大歓迎する韓国国民が、このような発言に多数の支持を与えていくだろうことも十分予想されるのだ。
以下ソース
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