2012年10月 東亜news+

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【中国】人食いが地下鉄でティーンエイジャーを襲う 

1:特亜の呼び声φ ★:2012/10/15(月) 08:15:57.81 ???
 広州の地下鉄では、車内で人食いがティーンエイジャーを襲う事件が発生し、大きな
怪我を負わせた。車内にいた乗客らは衝撃を受け、誰も助けに入ろうとはしなかった。
ただ、ビデオを撮ることはできたようだ。ロシアの各ニュースサイトが米紙
Huffington Post を引用して伝えた。

 この初老の人食いの正体は今のところ不明で、ティーンエイジャーが乗ってきた際に
押してきたのがきっかけとなった。これは初老の人食いが開いている席を見つけることを
妨げるものではなかったものの、失礼な態度に怒りはじめた。

 目撃者らによれば、その後老人は若者を殴り、喧嘩が始まり、老人の年頃にもなく
強力な歯が炸裂したという。

 未確認情報によれば、年金生活者の教師で、 67 歳、名はチェンとされている。

▲ロシアの声(2012/10/14 18:00)
人食いが中国地下鉄でティーンエイジャーを襲う(ビデオ)
http://japanese.ruvr.ru/2012_10_14/91218845/


■Huffington Post(2012/10/10 17:07 EDT)
Subway Biting Attack In China: Retired Teacher Apparently Gnaws On Younger Man (GRAPHIC VIDEO)
http://www.huffingtonpost.com/2012/10/10/subway-biting-attack-china-fight-over-seat_n_1955715.html









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【竹島問題】1889年発行の韓国の教科書に「竹島は韓国領でない」証拠発見 

1:HONEY MILKφ ★:2012/10/15(月) 08:46:27.99 ???
(写真)
daikanchishi.jpg
▲ 1899年に韓国で発行された教科書に「竹島は韓国領でない」の記述
----------------------------------------------------------------
まさに、やりたい放題。韓国の国会議員たちが「竹島上陸計画」を次々と発表している。国会行政
委員会で10月16日の上陸が議決され、23日にも別の委員会が上陸を計画中だ。

現在はこうして韓国が不法に実効支配し、好き放題に反日アピールが繰り広げられる竹島だが、
歴史的には明らかに日本の領土だ。その「動かぬ証拠」となる資料がある。

日本は1880年の調査で竹島を確認し、1905年に島根県に編入することを閣議決定した。ジャーナ
リストの水間政憲氏が解説する。

「韓国側は『1905年当時、韓国は日本の保護国で反論できなかった』と主張しますが、そんなこと
はありません。日本の保護国になる以前の1899年に韓国で発行され、教科書として使われていた
『大韓地誌』(写真)がその証拠です。教科書には韓国の領土範囲が記されていますが、そこに
竹島は含まれていない」

『大韓地誌』の記述を日本語訳すると、以下のようになる。

〈わが大韓民国の位置はアジアの東部に在り、支那の東北部から日本海と黄海・渤海の間に突出
した半島で、北緯33度15分より42度25分に至り、東経(グリニッジ天文台を基準とする)124度30分
より130度35分に至り、東は日本海を界とし、西は黄海に浜し、南は日本海と黄海に臨み、東南は
一海峡を隔てて日本の対馬と相対し……〉

この記述と、そこに添付されている地図を対照すればわかるが、「竹島は韓国領ではありません」
と韓国の教科書に書いてあったのだ。今の主張が捏造であることがはっきりわかる。

10月12日に発売された『日本人が知っておくべき竹島・尖閣の真相』(SAPIO編集部・編)では水間
氏をはじめとするジャーナリストたちが歴史資料などを丹念に紐解いたリポートを寄稿。

竹島や尖閣諸島の領有権についての韓国・中国の主張を覆す証拠が数多く示されている。間違い
なく日本の領土であるという「事実」を日本人自身が知ることは、全ての議論の出発点になるはずだ。

地図・資料提供■水間政憲

※週刊ポスト2012年10月26日号
.
ソース:NEWSポストセブン
http://www.news-postseven.com/archives/20121015_149188.html?PAGE=1









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【韓国】ノーベル賞が欲しい!…産経・ソウルからヨボセヨ 

1:すばる岩φ ★:2012/10/13(土) 04:55:14.01 ???

- ソウルからヨボセヨ ノーベル賞が欲しい! -

 日本の山中伸弥教授のノーベル賞受賞決定が韓国を刺激している。マスコミは新聞社説などで
「国家信用度やオリンピック金メダルでは日本を抜いたのにノーベル賞だけは日本に追いつけない!」
と嘆いている。新聞には「16対0」といった見出しが躍っていた。

 韓国は先年、金大中元大統領が北朝鮮との初の南北首脳会談開催などで平和賞を受賞しているが、
肝心の科学分野ではまだない。日本の16人に比べゼロというわけだ。10年以内には可能といった
展望も出ているが、韓国の研究者の問題点として、成果が出るのが早い応用分野ばかり好まれ、
研究が地味で時間がかかる基礎分野には関心が弱いことが指摘されている。そういえば韓国人は
一般的に派手好みだし、何でも「パリパリ(早く早く)!」で知られる。逆にいえば短期決戦、一発勝負
に強いということだが。

 ノーベル賞で対日コンプレックスが高まっている韓国だから、文学賞に村上春樹が入らなかったことに
ホッとしている。

 韓国は近年、ノーべル文学賞に詩人の高銀(79)を官民挙げて売り込んできた。有力説が流れた
こともある。しかし村上春樹は韓国でもファンが多いが高銀は海外では弱すぎる。韓国にとって日本は
依然、いつも気になる「元気のもと」だ。欲求不満は続きそうだ。(黒田勝弘)

ソース : 産経 2012.10.13 03:06 [外信コラム]
http://sankei.jp.msn.com/world/news/121013/kor12101303070001-n1.htm
関連スレ :
【韓国】ノーベル賞を待ち望む韓国、「空の台座」や「名前のない橋」など準備は万端★2[10/10]
http://awabi.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1349901641/
【ノーベル賞】 コ・ウン詩人、今年もノーベル文学賞受賞失敗~自宅から姿見せず★2[10/11]
http://awabi.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1349969808/
【韓国】ノーベル賞を目指そう! 韓国で小学生対象の特別キャンプ開催 [09/30]
http://awabi.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1348991328/
その他









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【中国】中国経済「急変調」の行方 輸出鈍化、内需減速、そして政治空白 

1:ウィンストンφ ★:2012/10/14(日) 10:24:01.92 ???
中国経済が「変調」をきたしている。専
門家からは、欧州の債務危機をきっかけとした輸出の鈍化に加えて、
「内需の減速が鮮明になってきた」と指摘されるようになった。
中国の実質経済成長率は2012年4~6月期に、約3年ぶりに8%を下回り、夏場も減速を続けた。
沿海部を中心とする不動産バブルの崩壊や国有企業の生産能力の過剰という「負の遺産」を抱えて、追加の財政措置を伴う大型景気対策になかなか動けない。

■1兆元の財政支出も効果なく
2008年9月のリーマン・ショック以降、中国経済は政府の4兆元に上る大規模な景気対策の効果によって成長を続け、つい最近まで世界経済をけん引する役割を担ってきた。
ところが、中国経済は急激に失速している。最大の輸出先である欧州経済の低迷によって輸出が伸び悩み、その影響が内需にも及んでいる。
そうした状況に、中国政府は金融政策を「緩和」の方向に舵を切りつつあったが、これが後手に回っている。
中央政府と中国人民銀行(中央銀行)は2012年6月、リーマン・ショック後の08年12月以来、
3年半ぶりに利下げに踏み切り、7月にも再利下げした。
金融緩和の効果がある預金準備率の引き下げについても、11年12月から3回も実施した。

第一生命経済研究所経済調査部の主任エコノミスト、西濱徹氏は「利下げで国内景気、
とくに個人消費を刺激し、一方で人民元安によって輸出企業を下支えする。
そうしながら、経済成長を高める狙いがあります」と説明する。
しかし、こうした小刻みな金融緩和は効果が薄い。中国政府は9月にようやく1兆元の財政支出を決めた。
その財政支出も「1兆元の使い道が明らかにされていないこともあり、低迷する中国株式市場への、単なるメッセージに過ぎないという印象でした」とみる。
ただ、結局それによって株価が上がったわけでもない。
中国内では、ITや電気機械の業況は持ち直しつつあるが、重化学工業などの装置産業はまったくさえない。失業率が高く、社会情勢も不安定なことから、
2012年の国内総生産(GDP)の伸び率は目標にしていた7.5%をも下回る可能性が出てきた。

■「中国の変調はEUではなく内需にある」
中国政府が思い切った景気浮揚策が打てないのは、大規模な財政支出によって再び不動産バブルを引き起こし、またバブルを膨らませる恐れがあるためだ。
リーマン・ショック後の「4兆円」の経済政策が結果的に内需の拡大につながらなかったという反省がある。
中国経済が専門の富士通総研経済研究所の主席研究員、柯隆氏は
「中国の変調はEUではなく内需にある。(最大の原因は)政策の失敗だ」と言い切る。

「不動産バブルを抑えるための有効な金融政策を打たなかった。
一方で国営企業の民営化も進まず、場当たり的な対応を繰り返した」と手厳しい。
これに「政権交代」が拍車をかけた。中国政府はまもなく10年ぶりに政権が交代する。
すでに習近平氏が後継者に決まり、現在の胡錦濤政権にこうした
経済課題を解決しようというインセンティブは当然働かない。
柯氏は、「現政権は党人事に忙殺されている。いろいろな思惑もあって経済どころではない。
第3四半期の状況によっては金利(現行3%)引き下げの可能性はあるが、
下げすぎるとバブルが再燃するから、結局は思い切った手が打てないままだ」とみている。
「おそらく、次期政権が権力を掌握するのに9か月程度はかかるだろう。
その間の政治空白は大きく、不確実性はさらに高まる。この間をどう過ごすか、がポイントだ」


ソース Yahoo!10月14日(日)10時4分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20121014-00000000-jct-bus_all&utm_source=twitterfeed&utm_medium=twitter










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